多店舗展開

人材採用コストをムダに垂れ流さないための原則

こんにちは。
常進パートナーズの高木です。

先週のコラムで
採用・教育に悩む経営者の90%以上が陥る落とし穴
について書いてみたところ、こちらも驚くほどの反響をいただきました。

ご興味ある方は、以下でお読みいただけますので是非ご覧ください ^ ^

採用・教育に悩む経営者の90%以上が陥る落とし穴とは

せっかくなので、今日は前回の続きで経営者の想いを共有できる人材を集めるために、「どのように情報発信していくべきか」を深掘りして書いてみたいと思います。

前回、人材に関する悩みを解消したいと考えるのであれば、まずは

  • こういう人材と一緒に働きたい
  • 求める人材がきてくれたらこんな未来を提供できる
  • 事業を通じてこんなことを実現したい

といったことを情報発信して求職者から見た「労働条件以外の判断基準」をつくってあげる必要があることをお伝えしました。

ただし、これらの情報をただホームページや求人サイトに掲載するだけでは、私の経験上、ほとんど効果は生まれません。

その理由はシンプルで、ホームページや求人サイトに掲載されている情報は人材を惹きつけるために企業に作り込まれていることが明らかな上、経営者やスタッフの人柄が見えないため求職者から信用されないのです。

これがホームページ作成や求人サイトに多くのコストを費やしても効果が出ない原因です。
どんなにお金をかけてもそもそも求職者から信用されていないのです。

ですから、人材採用の問題から解消されたいと考えるのであれば、「求職者から信用される情報」を発信していく必要があります。

では、信用される情報ってなんなの?
という点ですが、私は、

  • 「情報発信者」が明確で、
  • 情報が作り込まれておらず、
  • 情報発信者の「人柄」が感じ取れる
  • 継続的に発信される情報

と定義しています。

この条件を満たせるツールとしては

  • YouTube
  • SNS
  • ブログ

などが挙げられます。

この定義を満たした情報が持つパワーは絶大です。

例えば、みなさんはこのコラムの文章を誰が書いていると思いますか?
もちろん、高木が書いているのですが、私が本当に書いているかどうか、実際にはわからないはずです(実際に書いてますが)。
それでも、お読みいただいている大半の方が、高木が書いていると信じてくださっているのではないでしょうか(繰り返しますが、実際に書いてます)。

その理由は、このコラムの文章が前述した「信用される情報の定義」の条件を満たしているからです。

発信している情報が求職者から信用される状態を作り出すことができれば、求職者は、労働条件以外の部分で会社に応募するかどうか、判断することができるようになります。

会社にとっては、経営者の人柄や考え方、会社の雰囲気等を他社との差別化ポイントにできるようになりますし、当然、十分な情報を得た上で応募をしてくださった方は、会社が求める人材像とも一致する可能性が高いでしょう。

これが、私たちが目指す理想の姿です。

この状態をつくるための道は、決して平たんな道のりではありませんし、効果が生まれるまでに時間もかかりますが、継続していくことで、大きな違いが出ることお約束します。

これをきっかけに、一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか ^ ^

もし、具体的にどうしたらいいかわからなければ弊社では1時間の無料相談をご用意していますのでお気軽にご相談ください。
私も、一緒に解決策を考えさせていただきます(´ー`)

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