こんにちは。
常進パートナーズの高木です。
先日は、
100店舗程度を展開するチェーンの
評価制度再構築プロジェクトの
キックオフミーティングを行ってきました。
今回のプロジェクトでは、
まず既存の評価制度を
一つひとつ確認するところから
スタートしています。
詳しく見ていく中で、
改めて感じたことがあります。
それは、
評価制度そのものに
大きな欠陥があるケースは、実は少ない
ということです。
多くの場合、問題の本質は
「制度」ではなく
「運用」にあります。
評価制度をつくるとき、
どうしても
・理想的な評価項目
・あるべき人事制度
・他社の先進事例
といった「あるべき論」をもとに
制度設計を進めがちです。
もちろん、考え方としては
間違っていません。
ただし、その仕組みを
実際に運用する体制
を無視してしまうと、
途端に機能しなくなります。
・評価者の負担が大きすぎる
・現場の実態と評価項目がズレている
・評価のフィードバックが形骸化する
こうした状態になると、
どれだけ立派な評価制度でも
期待した成果は出ません。
今回の会社も、
制度設計そのものよりも、
・現在の組織体制
・管理職の人数や役割
・日常業務の忙しさ
といった運用条件を
踏まえた見直しが
重要な課題であることがわかりました。
評価制度は、
「こうあるべき」から
設計するのではなく、
「この組織で、本当に回せるか」
という視点から
逆算してつくる必要があります。
この視点が欠けてしまうと、
評価制度は
・一度つくって終わり
・誰も本気で使わない
・結局、形だけの制度になる
という結果になりがちです。
評価制度は、
社員の行動や意識に
大きな影響を与える仕組みです。
だからこそ、
制度の完成度よりも
運用され続けることの方が
はるかに重要だと感じています。
これから評価制度の見直しや再構築を
検討されている経営者の方は、
「この制度は、今の組織で本当に回るか？」
という点を
ぜひ一度振り返ってみてください。
その視点を持てるかどうかで、
制度が生きるか、形骸化するかが
大きく変わってきますよ ^^
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