多店舗展開を進める企業に限らず、すべての経営者が抱える問題が、優秀な人材の確保・育成です。少子高齢化が進む中で、人材不足問題は深刻さを増しており、当面、この状況は継続することが見込まれています。このような状況下で、自社が理想とする人材だけを採用することは不可能であり、いかに社内で優秀な人材を育成できるか、とくに店舗ビジネスにおいてはいかに優秀な管理者（店長）を育成できるかが企業の競争力を左右する時代となっています。
人材教育には様々な手法がありますが、店舗ビジネスにおける責任者育成の原理原則は、従業員個人レベルでPDCAサイクルを回し続けなければならない仕組み、いわゆる目標管理制度を社内に構築することです。具体的には、以下の要素が求められます。
PLAN
会社目標を踏まえ、従業員個人ごとに目標を設定する。
目標を達成するために必要となるアクションプランを、個人単位で設定する。
DO
アクションプランを行動に移す。
CHECK
定期的に目標達成状況、アクションプランの実行状況を振り返る。
アクションプランを計画通りに遂行しているにもかかわらず目標未達成の場合は、アクションプランの見直しを行う。
アクションプランが当初計画通りに実行できていないうえに目標未達成の場合は、その要因を追及するとともに、その後の挽回策を検討する。
ACTION
CHECK後、修正したアクションプランを行動に移す。
上記プロセスを踏む中で、従業員は“自ら考え、行動するとともに、結果を検証し、行動を修正する”問題解決の一連の流れを繰り返し体感することとなります。こうすることで、言われたことを言われたとおりに遂行する人材ではなく、自律的に行動し、自ら問題解決できる人材を育成することが可能となるのです。
